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帰属意識を高めるには? それは魅力ある仕事・環境を作り上げること

ITmedia に 「2年以内」に会社辞めたい若者は約4割 薄れる帰属意識 という記事が載っています。

わたしの経験からでは、そもそも帰属意識が高い会社・社員は非常に少ないです。ですが、帰属意識とは何なのか? 帰属意識を高めていく必要があるのか? あるのであれば、どうすれば良いのか? を探ってみます。

帰属意識は事業方針に沿って積極的に活動するという状況

帰属意識とはそもそも何なのかをまず考えます。「実用日本語表現辞典」では以下のように定義しています。

帰属意識とは – 日本語表現辞典

ある集団に自分が属している、その集団の一員であるという意識。企業や民族などさまざまな規模・単位について用いられる。

もう少し、ではどういう状況かと言うことをわたしの考えや経験から付け加えて、以下のように定義します。

帰属意識とは – 本サイトの解釈
  • 会社の事業方針に沿って、その会社に所属する従業員が活動する
  • 会社の事業を進めるにあたり、従業員が積極的に自身の能力を発揮して活動する

ポイントは、「事業方針に沿っている」というところと「積極的に動いている」ところです。より簡潔に言うと、会社と一体になって経営陣も従業員が動いているということです。

ここ数年は帰属意識が薄れていることの真実

記事では、「長期勤続を求める若者が少ない」と書いています。もともと帰属意識が高い会社の存在は少ないですが、確かに数年前と比較すると帰属意識が薄れていると感じます。

では、なぜ帰属意識が薄れいているのでしょうか? その真実は以下のような状況からきています。

  • 大企業に長期勤続することが安定や高収入を示すことではなくなってきた
  • 本来の業務以外にもやることが多く、やりがいを感じず消耗してきている
  • 変化についていけない会社が多く、会社の先行きに不安を感じてきている

この状況を生み出しているのは、「人材難による人手不足」と「技術革新についていけてない組織」の存在です。これらを根本的に解決する、あるいは解決しようとしていない企業は、どんどん従業員の帰属意識が薄れていく会社になっていきます。

帰属意識を高めるためにはどうしたら良いか

会社の帰属意識を高めるには、従業員が「この会社でずっと働きたい」と思う必要があります。これが数年前までは「安定経営」「そこそこの給与」あたりがステータスでしたが、今は違ってきています。この社会変化が激しい中、安定した会社なんてありませんし、海外と比較して日本の給与が低いことも調べればすぐにわかります。

そんな中で魅力ある会社が自然に帰属意識が高まっていき、生き残っていきます。その会社は以下のような会社です。

  • 事業方針が明確・明瞭である
  • 会社内の仕事が分業制で、皆んなやるべきことに集中して取り組んでいる
  • 社会変化についていくべく、IT化を進め技術革新を取り入れている

帰属意識に特化して、従業員の考えを変えたり丸め込むような施策やイベントを実施するだけでは長続きしません。そもそもの事業自体を魅力あるものにし、全員がそれに取り組む環境を作る会社に自然と帰属意識が生まれていきます